これは、日本下水道協会が2021年9月に改定しました「下水道台帳管理システム標準仕様書（案）・導入の手引き Ver. 5」に掲載されたマンホール蓋の諸元項目に準じて、JGMA が台帳システムでのデータベース化を推奨するマンホール蓋の 13 項目です。

①は「マンホール蓋タイプ」です。変遷表を作成し、そこで整理したタイプ番号やタイプ名を登録しておくことで、効率的な維持管理に繋がります。
②は「材質」です。社会環境や自然環境の変化に応じて、材質も進化しています。
③は「機能」です。近年のゲリラ豪雨等も踏まえ、圧力解放耐揚圧性能の有無等、様々な機能の違いがあります。
④は「支持構造」です。自動車の増加に応じて、平受け構造からがたつきを抑制できる急勾配受け構造に進化しています。
⑤は「口径（呼び径）」です。マンホール蓋も様々なサイズがあります。
⑥は「メーカー名」です。製品の不具合発生等における問合せ先特定の迅速化や、錠や蝶番等の部品交換を行う際の調達先特定が
容易になります。
⑦は「枚数」です。特殊人孔や伏せ越し人孔等には、複数のマンホール蓋が設置されることが多いためです。
⑧は「耐荷重種別」です。マンホール蓋の耐荷重種別には、 T 25 ､ T 20 ､ T 14 ､ T 8 等があり、道路構造令の変更や道路拡張工事
に伴う設置環境不適合もあるため、耐荷重種別の確認が必要です。
⑨は「占用位置」です。マンホール蓋の標準耐用年数は、車道とその他で区分されています。また、道路での設置位置に応じて、マンホール蓋を使い分けることが安全確保に繋がります。
⑩⑪は「竣工年度」「竣工年月日」です。苦情や道路工事等にあわせてマンホール蓋が更新されることも多く、管渠と設置年度が異なるためです。
⑫は「転落防止施設有無」です。転落防止施設は現在各事業体様ごとに、設置基準等でその要否を定められていると思いますが、これらの施設の有無は管路施設の安全対策状況確認時に必要となる情報です。
⑬は「断熱材有無」です。積雪地でマンホール内部の熱で蓋の上だけ雪が溶けて不陸状態になることを防ぐための断熱材です。これらの施設の有無も管路施設の安全対策状況確認時に必要となる情報です。