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維持管理について

Maintenance

維持管理に関するご提案

台帳システムへ登載を推奨するマンホール蓋情報項目

これは、「維持管理情報等を起点としたマネジメントサイクル確立に向けたガイドライン(管マネガイドライン)」に掲載されたマンホール蓋の諸元項目等を踏まえ、改めてJGMAにて推奨するマンホール蓋の項目です。

1つ目は「マンホール蓋タイプ番号」です。変遷表を作成し、そこで整理したタイプ番号やタイプ名を登録しておくことで、効率的な維持管理に繋がります。
2つ目は「設置年度」です。マンホール蓋は、道路工事に伴い更新されるケースも多いため、設置年度の確認が必要です。
3つ目は「耐荷重種別」です。マンホール蓋の耐荷重種別には、T-25、T-20、T-14、T-8等があり、道路構造令の変更や道路拡張工事に伴う設置環境不適合もあるため、耐荷重種別の確認が必要です。
4つ目は「高さ調整部」です。マンホール蓋は、道路勾配に合せて設置されることから、マンホール本体とマンホール蓋の高さ調整代が個所ごとに異なります。高さ調整部を確認することで、設計業務の効率化に繋がると考えています。
5つ目は「メーカー名」です。製品の不具合発生等における問合せ先特定の迅速化や、錠や蝶番等の部品交換を行う際の調達先特定が容易になります。
6つ目は「枚数」です。特殊人孔や伏せ越し人孔等には、複数のマンホール蓋が設置されることが多いためです。
7つ目は「道路情報」です。道路情報は、リスク評価による優先順位付けを行う際、マンホール蓋だけでなく、全ての施設で有効な要素となります。また、マンホール蓋の標準耐用年数は、車道とその他で区分されているため、確認が必要です。
8つ目は、「転落防止施設有無」です。転落防止施設は現在各事業体様ごとに、設置基準等でその要否を定められていると思いますが、これらの施設の有無は管路施設の安全対策状況確認時に必要となる情報です。
最後は「断熱材有無」です。断熱材は雪の降らない地域の方々には縁がないと思いますが、積雪地でマンホール内部の熱で蓋の上だけ雪が溶けて不陸状態になることを防ぐための断熱材です。これらの施設の有無も管路施設の安全対策状況確認時に必要となる情報です。